「福利厚生のひとつに宿泊施設を用意するのはどんなメリットやデメリットがある？」
「従業員の満足度は高まる？」
「なるべくコストを下げつつ宿泊施設を持つ方法は？」
などと考えていませんか？
福利厚生の一貫で、自社が保有する宿泊施設を提供することは、従業員の日頃の疲れを癒やし、満足度を高める効果があります。一方で、維持するにはかなりのコストが必要なので、保有するか悩んでいる企業も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、福利厚生施設を保有するメリットとデメリットについて解説します。コストを抑えて福利厚生施設を保有できる「リゾートホテル」についても紹介するので、福利厚生を充実させたいと考えている方は、ぜひ最後まで記事をご覧ください。
福利厚生の宿泊施設を持つメリット3選
福利厚生とは、企業が従業員とその家族の健康や生活を向上させるための施策を指します。いわば、ここでは、福利厚生として自社で宿泊施設を保有する3つのメリットについて解説します。
- 従業員の満足度向上
- 節税につながる
- 研修施設として利用可能
自社で宿泊施設を持とうか検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
1. 従業員の満足度向上
自社で福利厚生施設を持っていると、従業員の満足度アップにつながります。福利厚生施設の役割は、従業員の心身を充実させたり癒したりすることにあります。会社に対する社員の満足度が高まれば、生産性の向上が期待できるでしょう。
売上や利益を押し上げるのに役立ち、満足度が上がるため離職率の低下も期待できます。その結果として、人手不足の解消につながることもあるでしょう。従業員の満足度を上げられることは、自社の福利厚生で宿泊施設を保有する大きなメリットです。
2. 節税につながる
従業員の慰安目的で宿泊施設を保有する場合、管理費や運営費を福利厚生費として計上できます。また、施設の建物部分についても減価償却が認められるので、節税につながるでしょう。
なお経費として認められるには、一定の条件が必要です。一定の条件とは、以下のような点です。
- 平等に利用機会がある
- 福利厚生として妥当なもの
- 社内規定がある
- 利用実績を記録している
役員しか利用できなかったり、豪華すぎる設備であったりすると、福利厚生費として認められないケースがあります。またいつ誰が利用したのか、記録がないと経費とならない場合があるため、注意が必要です。
自社保有の宿泊施設を正しく運用すれば、節税につながります。
3. 研修施設として利用可能
自社で施設を保有していれば、従業員が休日に宿泊する以外にも、社員研修や役員の経営会議などで利用可能です。有料で会議室などを借りずに済むため、経費削減につながります。
研修以外にも、社内のイベントをするなど、使い方は自由です。いつでも何にでも利用できるのが、福利厚生施設を自社で保有するメリットだといえます。
福利厚生として宿泊施設のデメリット
自社で保有するには、コストが必要です。ここでは、自社で宿泊施設を保有するデメリットについて解説します。
- 施設の維持管理に手間がかかる
- 従業員のニーズに合わない
自社で宿泊施設を保有している企業や検討している担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。
施設の維持管理に手間がかかる
宿泊施設を自社で保有するには、維持管理が欠かせません。専任なのか兼務なのかは企業によりますが、いずれにせよ人手が必要です。施設に出向き清掃をしたり、設備の目視点検をしたりする仕事が発生します。
仮に専門業者に建物や設備の点検を依頼する場合は、別途でコストがかかるでしょう。室内の清掃や電気・ガス設備の点検などの日常的なことから、建物の劣化による定期的な修繕まで、かかるコストは様々です。
よって自社で宿泊施設を所持していても、コストに見合わないと判断する企業も出てきているようです。
従業員のニーズに合わない
デメリットとして、従業員が自社保有の宿泊施設を求めなくなってきたという点も挙げられます。大手転職サイトのエン・ジャパンが行った調査によると、「なくてもいい福利厚生」として、運動施設・保養所が第2位という結果になりました。
旅行先の候補として、自分が好きな場所へ行きたいと考える従業員が増えてきたということのようです。多様性が重視されるようになり、福利厚生の宿泊施設を自社で保有することが求められなくなってきました。
リゾートホテル会員権を福利厚生の宿泊施設として利用できます
企業の福利厚生の宿泊施設として、リゾートホテルが利用できます。法人としてリゾートホテルの会員権を取得し、企業の福利厚生施設として従業員に貸し出す方法です。
リゾートホテルの会員権とは、所有者とゲストがホテルや併設する施設を利用できる権利のこと。以前に比べると、自社で宿泊施設を持つ企業が減り、リゾートホテルを保養所として利用する法人が出てきました。自社保有しない福利厚生施設として、リゾートホテルを検討してみてはいかがでしょうか。
リゾートホテル会員権を福利厚生に利用するメリット5選
ここでは、福利厚生の宿泊施設としてリゾートホテルを利用する5つのメリットについて解説します。
- コスト削減ができる
- 自社のニーズに合わせた使い方が可能
- 従業員の家族も利用でき満足度アップ
- 全国の施設が利用可能
- 会員価格で宿泊できる
自社で宿泊施設を保有し、コストがかかり人手を割くことにお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。
1. コスト削減ができる
自社で宿泊施設を保有していると、利用していなくても、清掃や点検などのコストが必要です。しかしリゾートホテルの会員になれば、清掃や点検は運営母体が行うため、自社で行う必要がありません。
そのため、施設の管理に人的リソースも割かなくて済みます。維持管理にコストをかけず、人的リソースも割かなくて良いのが、リゾートホテルを利用するメリットです。
2. 自社のニーズに合わせた使い方が可能
リゾートホテルは、従業員が疲れを癒す場所だけではありません。取引先をリゾートホテルへ招待することも可能です。また、従業員が出張先で泊まる場所としてもリゾートホテルを利用できます。
自社保有の施設だと場所が限定的になるため、取引先を招待したり、出張先の泊まる場所として利用したりするのは、難しい場合があります。自社の目的に合わせて施設を利用できるのが、リゾートホテルのメリットです。
3. 従業員の家族も利用でき満足度アップ
法人会員になれば、従業員だけではなく、その家族もリゾートホテルを利用できます。リゾートホテルの周辺には、海水浴場や温泉、スキー場など家族で楽しめる施設があることも多く、満足度が高い点が特徴です。
家族サービスができれば、従業員の満足度アップにつながることでしょう。会社に対する家族の満足度は、従業員のモチベーションにとても重要です。従業員の家族も満足させられるリゾートホテルは、福利厚生としておすすめできる施設です。
4. 全国の施設が利用可能
自社で保養所を保有していると、数ヶ所と限られた場所になりがちです。しかし、リゾートホテルの会員権を取得すれば、全国の提携ホテルを利用できることがあります。
運営会社が保有する全国各地のリゾートホテルを利用できると、従業員の旅行先としての幅が広がるなど、満足度向上につながるでしょう。
5. 会員価格で宿泊できる
会社がリゾート会員権を持っていれば、従業員も特別価格で宿泊できます。取得するリゾート会員権によって料金は変わりますが、割安で豪華なホテルに宿泊できるのは、リゾートホテルを福利厚生施設にする大きなメリットです。
福利厚生の宿泊施設でリゾートホテルを利用する際の3つの注意点
福利厚生施設としてリゾートホテルを利用するメリットは大きいですが、デメリットも存在します。ここでは、リゾートホテルを利用する3つのデメリットを紹介します。
- 利用制限がある
- 希望日時を確保できない場合がある
- アクセスが悪い場合がある
自社にとって大きなデメリットはないか、確認してから利用すると後悔しにくくなりますので、ぜひ参考にしてみてください。
1. 利用制限がある
リゾートホテルでは各オーナーが利用できる日数に制限があり、自社保有の宿泊施設のように毎日自由に使えません。リゾートホテルでは複数のオーナーが1つの部屋を共同所有しており、それぞれに利用可能な日数があります。
たとえば、1部屋の所有者が20人だった場合、1人のオーナーが年間で利用できる日は18日程度です。また、リゾートホテルによっては社内研修を行えないところもあります。リゾートホテルを福利厚生の宿泊施設にするなら、自社の目的に合ったことろを購入することが大切です。
2. 希望日時を確保できない場合がある
自社が保有する宿泊施設であれば、いつでも利用可能です。しかし、リゾートホテルでは利用日数に制限があります。年末年始やＧＷ、お盆などの繁忙期に利用を希望しても、部屋を確保できない場合があるかもしれません。
利用者が重なってしまった場合、抽選で決めるケースもあるため、注意が必要です。リゾートホテルを宿泊施設として使用するなら計画的に利用するのが良いでしょう。
3. アクセスが悪い場合がある
駅から遠いことや宿泊施設までバスが通っていないなど、リゾートホテルまでのアクセスが悪いと、利用頻度が下がる場合があります。宿泊施設の近くに電車が走っていると、「電車に乗れば、帰れる」という気軽さが利用回数を増やすことにつながるでしょう。
福利厚生の宿泊施設としてリゾート会員権の購入を検討しているなら、アクセスが良い場所にホテルがあるのか、事前に確認することが大切です。
福利厚生で宿泊施設を契約するならUMITOがおすすめ
福利厚生施設は、従業員が心身を健康に保ち仕事のモチベーションを高めるために大切な場所です。ただし、管理コストや従業員のニーズの面などから、自社で宿泊施設を保有することが難しいという企業もあるでしょう。その場合は、UMITOのリゾート会員権ホテルの契約を検討してみてはいかがでしょうか。
UMITOのリゾート会員権ホテルなら会社での維持管理が不要で、鎌倉、沖縄、熱海など全国各地のさまざまな施設を相互利用できるため、いつでも新鮮な気持ちで楽しめ、従業員のニーズも十分に満たせます。
また、都心から交通の便が良い場所にありますので、気軽に行くことができ、一つ購入しておけば今後全国各地に増えていくUMITOにも宿泊できるので社員も喜ぶでしょう。
さらに、使用しないときはホテルとして貸し出しができ収益を得ることができるのもポイントです。
なお、リゾートホテルを契約する際に、UMITOならオーナー権を保有することができます。
リゾートオーナー権ホテルの契約を検討している方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
